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トピックス

リハビリ棟の増築が完成し施設基準をアップしました。 

当院では、ここ数年来リハビリテージョンの充実を図ってきておりますが、
このたびリハビリ棟の増築工事が完成しました。
従来のリハビリ棟に隣接した建物で、入院患者様の在宅復帰前のリハビリを集中して行う場所になるため「在宅復帰棟」と命名しました。

これにより訓練室の面積が160u以上になり、医療保険の施設基準が脳血管疾患等リハビリテーション料(T)にランクアップしました。
この基準は、訓練室面積以外にも、理学療法士(PT)、作業療法士(OT)、言語聴覚士(ST)などのセラピストが10名以上、専任の常勤医師、必要な機械・器具などの要件があります。

今回の脳血管リハビリの施設基準アップにより、当院が行っているリハビリの基準が、脳血管リハビリテーション(T)、運動器リハビリテーション(T)、呼吸器リハビリテーション(T)と、すべて最上位の(T)の基準になりました。

当院では、現在約15名のセラピスト(PT、OT、ST)でリハビリを提供していますが、引き続き充実したリハビリが提供できるよう努める所存です。
(2015年6月1日)

地域包括ケア病床を設置しました。 

当院では、入院患者様の在宅復帰支援機能を強化していますが、その一環として一般病棟(3F)のなかの一部の病室が地域包括ケア病床として認められました。
この病床は、急性期病院からの転院や地域から入院した患者様が自宅や居住系などの施設に移れるよう治療やケアを行う病棟です。

医療保険の施設基準として当院が届け出た地域包括ケア病棟入院管理料1は、看護職員13:1、専任の在宅復帰支援担当者、当該病棟に専従の理学療法士等、重症度、在宅復帰率70%以上、医療・看護必要度10%以上などの要件があります。
また、急性期病院(7:1病院)の在宅復帰率にカウントされるため、急性期病院での治療が終わった後に、継続ケアをしながら最終的に在宅復帰を希望される患者様の受入病棟になります。

今後とも地域の皆様に喜んでいただけるよう病院機能の向上に努力を続けて参ります。
(2015年4月1日)

療養病棟(4F)を入院基本料1に類上げしました。 

当院には、軽度急性期や亜急性期医療を提供する一般病棟(3F)と慢性期医療を提供する療養病棟(2Fおよび4F)の合計3つの病棟があります。

療養病棟とは、急性期や亜急性期の治療が終了後、病状は比較的安定しているが引き続き医療的なケアや病院での療養が必要な患者様にご利用いただく病棟です。

療養病棟の施設基準には、入院基本料TとUの2つの基準がありますが、Tの方は医療区分2または3の患者様が8割以上、および看護師および看護補助者の数がそれぞれ20:1(患者20名に対して常時1名)という要件があります。
つまりUの基準よりも医療度が高い患者さんが多く、スタッフの数も充実した療養病棟ということになります。

当院では、既に2F病棟は2012年の11月にTに類上げしていますが、今回、2014年5月から4F病棟も類上げを行い、療養病棟は2病棟とも入院基本料Tという充実した体制になりました。

(2014年5月1日)

総合診療科がスタートしました。 

近年、多くの医療機関においては、臓器別や疾患別に専門分野の細分化が進んで
います。一方、地域のなかでは幅広い疾患に対応できて気軽に受診できる総合的
な診療も重要になってきています。

2014年5月から、当院では地域密着型の医療を提供するという役割にもとづき、
患者様に全人的・包括的な医療を提供するべく従来の「内科」を「総合診療科」に
名称変更するとともに体制を強化しました。総合診療科の外来診療においては、
内科全般から軽度な外科までベテランの医師による幅広い診療を行います。
(従来内科を受診されていた方は、引き続き総合診療科を受診ください。)

また、健診や在宅ケアなどについても総合診療の一貫としてさらなる充実を図
る予定です。明石病院の外来は「身近にあって何でも相談にのれる総合的な医療」
を目指しています。

(2014年5月1日)

訪問リハビリテーションを開始しました 

我が国の急速な高齢化に伴いリハビリテーションのあり方も変化しています。
近年では、「機能訓練」を主とした病院のなかでのリハビリのみならず、
「安心・安全な生活」を目指す在宅でのリハビリの重要性が大きくなっています。
その一環として、当院でも訪問リハビリテーションを2013年11月より開始いたしました。

訪問リハビリは、医療機関を退院後に引き続きリハビリが必要な方、また病状等で通院や通所が困難な方に対して、ご本人の生活スタイルに合わせて、安心・安全な在宅生活を送るサポートを行うものです。

当院の特徴としまして、理学療法士や作業療法士による通常の訪問リハビリに加えて、認定呼吸療法士による在宅での呼吸器疾患に対する“呼吸器リハビリテーション”、言語聴覚士による“言語療法、嚥下訓練”等も可能です。
必要に応じて、患者様のみならずご家族に対する介護に対する相談、介助方法指導や住環境の整備等も行います。

主治医から訪問リハビリが必要と認められ、介護保険(要支援・要介護認定)を受けている方であればご利用可能ですので、介護事業者等のケアマネージャーさんにご相談ください。

(2013年11月1日)

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